後悔しないお葬式 葬儀社選び

お葬式に関するQ&Aとして、ご利用ください。

お葬式は故人を送る儀式として重要な意味を持っていますが、誰にも不慣れなものだと思います。

でも、知らなかったでは済まされない法的な手続きや役所への届け出も、お葬式に伴って必ずしなければならないことです。

もっとも、法的な手続きや役所への届け出等については何も知らないし、なんだか面倒そうだと思うのは当然のことですが、しかし、それらのことは、その方法を知っているかどうかの問題で、決して難しいことではありません。

このページでは、お葬式に関してどうすればよいか方法についてまとめてありますので、ご参考にご利用ください。


病院で危篤状態になったとき、まず何をすべきでしょうか?

自宅で危篤状態になったとき、まず何をすべきでしょうか?。

死亡診断書等の法的手続き

遺体の安置場所について

葬儀の手続き

火葬場の休業日

死亡・葬儀の連絡

通夜の準備・通夜法要

お葬式(葬儀・告別式・出棺)

臨終から火葬までの流れと必要な日数は?

忌引き(きびき)とは? 忌引き休暇は何日取れますか?


お葬式に関して、まず知っておきたいこと

身内が亡くなったら、まず何をすれば良いのでしょうか?

  • <葬儀までの流れをまとめると>
  • →医者による死亡届の作成・近親者への連絡
  • →葬儀社への連絡(ご遺体の搬送依頼・葬儀の依頼)
  • →ご遺体の搬送
  • →葬儀社との打ち合わせで、通夜・告別式の日程を決める
  • →通夜・告別式の日程を関係者に連絡する
  • →役所へ死亡届を提出し、火葬許可証を取得する
  • →通夜(直葬、一日葬では省略)
  • →告別式・火葬(火葬許可証が必要)
  • →埋葬又は焼骨の埋蔵(火葬終了済の証印が押された火葬許可書が必要)

<上記の葬儀の流れの補足・説明>

死亡届について

個人が病院で亡くなった場合、死亡確認に立ち会った医者が死亡届を作成します。ご自宅で亡くなった場合は医者に来てもらい、死亡届を作成してもらいます。

お葬式の方法には、直葬、家族葬、一日葬、一般葬等がありますが、いずれの葬儀でも、結局は故人のご遺体を火葬することになります。なお、日本の法律では、ご遺体を土葬すること(法律では「埋葬」といいます)を禁止している法律はありませんが、自治体等の決まりで、ほとんどのご遺体は火葬をすることになります。

この火葬を行うには、役所へ死亡届を提出し、火葬許可証を取得する必要があります。また、お墓に骨を埋める(正確には「焼骨をお墓に埋蔵する」)場合、火葬の終了後に返却される火葬済みの証印が押された火葬許可証が必要になります。

近親者への連絡について

病院等で危篤状態にあるときは、少なくとも家族には緊急に連絡をする必要があります。また、亡くなってからは、親戚にも連絡します。その際、葬儀の日程に余裕があると、参列者にも

葬儀社の決定と搬送の依頼

依頼する葬儀社が決まっていれば、その葬儀社に連絡をし、病院で亡くなった場合、ご遺体の搬送をお願いします。葬儀社には、最低、故人名、家族の名前、病院名と住所、病室、連絡先の電話番号を伝えます。

搬送先が自宅の場合、自宅に安置するためのお布団なども用意しておきます。

依頼する葬儀社が決まっていない場合、葬儀社選びから考えなければなりません。

取り急ぎ必要になるもの

遺影として使用するお写真、印鑑が必要になります。写真は表情がよいもので明瞭な写りのものが理想です。印鑑は認印でかまいませんがシャチハタは不可になります。印鑑は、市区役所へ死亡届を提出する際に使用します。

また、火葬場の予約手続き等は、葬儀会社が代行してくれることが多いので、葬儀会社の打ち合わせの際に相談をしてお願いをするようにしましょう。

役所への手続きについて

火葬を行うためには、役所へ死亡届を提出し、火葬許可証を取得する必要があります。この手続きは葬儀社が代行することができるため、最近では、葬儀社がサービスとして行ってくれる場合が多いようです。

火葬許可証は火葬が済んだ後、火葬済みの証印が押されて手元に戻ります。後々お墓に納骨する際に必要な書類になりますので大切に保管するようにしましょう。

葬儀社選び等に関しては、次のページを参照してください。


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