家族が亡くなった　通夜や葬儀に誰を呼ぶべき

家族が亡くなったとき、通夜やお葬式に誰を呼べばよいのでしょうか？

通夜や葬式は突然のことが多く、出席者にも負担となります。しかし、通夜や葬儀の連絡を受けて文句を言う人はいないため、出席者はその負担を甘んじて受けることになります。そのため、お通夜やお葬式に誰を呼ぶべきかについては、充分に検討をすべきです。

• とくに、普段ほとんど交流の無い結縁の薄い親戚まで連絡をすべきか？
• 故人が定年退職前に勤めていた仕事の同僚にはどうするか？
• あまり付き合いのない近所の方たちにはどうするか？
• という告知の範囲をどこまでにするかについては、基本的に、一般的な原則に従って選び、加えて生前の関係の内容や深さで決めるべきです。

以下、一般的な連絡範囲について説明します。

まず親族については、一般的に三親等ぐらいまでに連絡するのが通例です。三親等というと、故人の両親、子供、兄弟、祖父母、叔父や叔母、甥や姪などが該当します。また、故人の配偶者については、配偶者とその両親、兄弟ぐらいまでに連絡するのが一般的で、実際に出席するかどうかは自己判断に任せましょう。

次に、友人についてですが、家族が、故人の友人関係を全て把握しているかどうかは不明です。そのため、家族の判断で故人が生前に親しくお付き合いをしていた友人に連絡を取って、その友人から交友関係を聞くか、その友人の判断で友人関係に連絡をしてもらうのが良い方法です。

なお、故人の交友関係は一つとは限りません。趣味の友人、会社関係、同窓生など、連絡すべき相手が多様に存在することもあるため、できるだけ手を尽くしておくことが大切です。そうすれば、葬儀後に連絡漏れがあっても、お詫びの仕様があります。

このように、特の友人関係に対しては完全にいかない場合があります。そのようなことがないようにするには、お通夜や葬儀に呼んでほしい友人の名前や連絡先、関係性などをノートに書き出しておくことがおすすめです。

そのために、エンディングノートを利用すると、家族の負担が軽くなり、連絡も円滑に進むことになります。ですので、エンディングノートを積極的に活用すべきです。

※エンディングノートについては、別ページに詳細に説明してあります>>お通夜やお葬式にはエンディングノートが役に立つ

職場関係では、故人が現役で会社に勤めていた場合、その会社へ連絡するのはもちろん、上司にも直接連絡を入れべきです。

しかし、故人が定年退職をしていた場合、定年直後のことなら連絡を入れるべきでしょうが、定年してから期間がたっている場合は、一般的には連絡を入れる必要はないとされています。問題は、定年退職後、どれだけの期間で葬儀を行うことになったかですが、これは故人が生前どのような立場であったかによって異なることですので、賢明な判断が必要となります。

以上、様々なケースに応じて、通夜や葬式の告知連絡は難しいことになります。従って、解決策として、生前の元気なときに、終活の一環として、死んだときに連絡してほしい人の名簿を作ってもらうことが役にたちます。このようなエンディングノートの作成によって、故人の意思が尊重され、遺族には連絡が円滑に進むというメリットがあります。

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